日本语教育格差を読み

日本の教育格差

29015411陳東梅「日本の教育格差」を読み、どの国でも教育の格差問題があると考えてきた。私は子供の教育格差の中で、二つの問題があると思う。一つは家庭にある教育が大切だと思う。もう一つは一つの家庭の貧富の差から大きな差が発生される。

まず、家庭にある教育から言いたい。

日本は1954から1973年まで約19年の間に日本で経済は飛躍的に上昇した。その間の東京オリンピックの開催も日本に大きな助力になっただろう。経済の発展により、人々の家庭が豊かになりつつあるとともに、家庭と学校の協力も強くなり、家庭側も新時代の子供のために余力を残せず、手伝ってあげただろう。だから日本は徐々にアジアだけではなく、全世界にもその礼儀の正しさを証明するだろう。家庭と学校が一緒に教育に力を入れたから、日本がただ何十年だけで礼儀正しく、多数の都市をきれいになっただろう。それに、ゴミ分類なども日本全国に広がったのは、さまざまな面では家庭の教育には密接な関係があるとみえる。

中国での教育を受ける方法は地方によって違う。一般的学生たちは学校で文章について読んだり、聞いたり、解答したりするのはほぼ同じだが、一人の学生が家に戻った後に何をするか、復習しているかどうか、このようなことにも大きな影響があるし、都市と地方により使える本や書類にも影響があると思う。

その影響はまず、一つの家庭が少し不況な地方に住んでいたとすれば、交通不便の点にも問題があるし、借りられる本や書類、小、中、大学の学校にある設備や教員などいろいろな事に制限されることが多い。都市にはこのような問題は少ないが、地方に住む人が例え大学に合格したとしても、いけない場合も多い。ここで奨学金などの補助金があると思うが、これを受ける人はほんの一部なのでもらったとしても、生活面などの問題があるし、家から送てくれる学費も家の負担になるし、その代りバイトなど就職をしたほうが両親にも迷惑かけないし、少し余裕になって美味しい食べ物を食べることができる上、同じ年代の人より4年早く社会経験ができる面もある。だが、都市に住んでいる人々も皆豊かとは言えない。

しかし、日本より教育費用があまりかからないため、大学まではほとんど行ける。地方と違い、都市の人々には毎日余裕の時間で麻雀などの娯楽で夕方から夜の時間を過ごす場合が多い。だから、放課し、帰ってきた子供と一緒にご飯を食べる時間や会話をする機会などが減るだろう。それは、子供の自立心を育てるとは言えないだろう。子供は親のすべてを見ながら、真似する特性がある。鏡のように親の悪いことやいいことを真似する。

それに、日本にも家庭暴力、児童虐待問題などが存在しているので、格差は家庭から出ていると思える。裕福な家庭ではこのようなことは少ないが、ないとは言えない。両親が仕事で家に戻らないことなどのさまざまな問題もある。

だから、両親の一方が子供の世話や面倒をみてあげ、子供にみせてあげてはいけないこ

うどや身振りを注意しながら育て、教育に熱心に手を入れ適当に手伝えば、子供も遠道を歩けなくてすむし、礼儀正しい人になり、社会に必要な人になれることが多いので、少しの時間を出し、それを自分の子に使えば、子供に取っても大切な思い出にもなると思う。もちろん、もう一方もたまに手伝ってあげる必要があるだろう。

中国にも私立の学校があり、少数だが、環境や設備などは公立学校よりいいから、学費も当たり前高くなる。学生の学力も普通の学生より高いが、教育環境はどれほど素晴らしくなっても、家庭の力もいるだろう。

もう一つは家庭の貧富の差から大きな差が発生されるという現状を言いたい。

現在の日本の国公立大学としても授業料が年額50万円を超えてある上、私立大学は最高で200万円を超えてある学校もある。だから、年収が200～300万円前後の家庭の子供は大学をあきらめざるを得ない状況になっている。それに東京大学大学院研究科大学経営?政策研究センターの2009年7月の第1次報告によると、年収の差からして一つの家庭の子供が4年制の大学行くか、それとも就職など別の道を選ぶのかがわかれる上に、年収が高ければ高いほど大学に進学する割合が多くなることと就職率が下がることが分かる。このように家庭の収入が子供の教育格差に直接関係があることで、格差が日本中にますます広がっている。

まず、問題になるのは両親の離婚問題である。子供が離婚してほしいと言ったのでもないし、子供が自分の親を操るのでもないので、単親の子供が少なくない、それに離婚したとして、もしも普通の家庭だったら、父はまだしも元々安定な仕事があるはずなので、最低でも重労働ができるので、力さえあれば年収200万円はもらえるはず。だが、母は日本人からして女性は普通家庭主婦が多いので、仕事の経験やバイトの経験などあまりない上、軽い仕事などはあまり人が要らないので仕事が見つかりにくい、それに臨時の雇用など、派遣会社に頼るしかないので、低収入の上、安定にならないのである。日本より発展してあるヨーロッパは学費を換算すれば日本よりは多いが、さまざまな支援制度があり奨学金をもらえる比率は63％であり、中で半分は給付で、貨与は3分の１である。それに貧困家庭には学費免除も日本と同じくあるけど、日本より大勢のローンで自己破産にはなりにくい。日本の政府は大学に行ったとしても、自分のためなので政府には何の役に立たないとのような考え方から、投入した支援金がアメリカより少ない。

現在の高校から大学に入学する率は少なくとも収入に問題があるが、学生の自身の原因もある。学生が高校を入る時自分が何をしたらいいのかというちゃんとした目標はまだないし、自分が先に商業科か工業科か農業科かさまざまな科目の中に向いている科目を決まってないし、多くの人は普通科を学び大学を目指すようにしている。そこで先に将来のために考えた仕事に向ける科目を選んだ生徒は、一歩先に会社などに勤めることができるようになる。だが、専門科を学んだとしても必ず就職できるわけでもない。自分が学校での成績や出席状況、学内活動度、自習、就職活動などを見ることで、それらのデータが会社側での採用する基準になる。普通は学校と連結がある会社が先に学校からデータをもらっ

て新入社員などを決まるが、現在になって変わってあった、それは学生側から、学校から紹介会社ではなく、自分でほかの会社履歴を入れ、好きな仕事を探すようになったので、関係が崩れつつある。それに英語、数学など日常にも使える科目を除き、会社に入ったとしても必ず専門知識が適用するかは分からない。だから、入社後さまざまな理由で辞める人が多くなっている。それで無職になった人々は、先に学校から職業に必要な知識、技術、資格などさまざまな情報も取得したらよかったと述べていた。

日本にもかかわらず、中国にもかかわらず、格差の問題を縮まるためには、本人の意思での低学歴での就職をすることを防いでから、正規労働者と非正規労働者との格差を縮小する必要がある上に、学校の授業料など直接関係のある問題に手を入れることが重要だと思う。例えば、小学校での学費徴収の廃止に伴う初等教育アクセスの拡大が教育の質や平等、就学継続に結びついていないという指摘もある。初等教育の無償化のように、一見誰もが首肯する政策も、急速な教育拡大による教育の質的低下、教育への住民参加や住民の教育費負担意識への影響を考慮しつつ検討されるべきであろう。家計が負担する学費軽減に関しては、近年奨学金支給などの現金給付プログラムが広く実施されるようになっていた。

また、社会で存在している不平等に対して、学生の学力格差を緩和するために、その基盤としての所得格差の緩和や雇用を促進する政策を導入し、質の高い公的保育サービスを提供するのも必要だろう。それに、教育行政は、地域や学校間にみられる学力格差の実態と大きさを点検して、格差是正に必要な資源（例えば人、もの、財源である）を投入する政策を講じるべきであろう。