日语论文材料

材料一：

マスメディアについて

マスメディア（Mass Media）は、新聞社?出版社?放送局など特定少数の発信者から、一方的かつ不特定多数の受け手へ向けての情報伝達手段となる新聞?雑誌?ラジオ放送?テレビ放送などのメディア（媒体）である。マスメディアにより実現される情報の伝達（コミュニケーション）が「マスコミュニケーション」である。

日本では「マスコミュニケーション」を「マスコミ」と略した上で、マスメディアそのものを指す用法が定着している[1]。日本では「報道」と「ジャーナリズム」と「マスメディア」とが混同される事もある。

概説

?マス(mass)は大衆の意味だとされることが多いが、社会集団や大量などの意もある。世論を形成する。

?高い公共性が要求される。マスメディア業界（特に大手新聞社?テレビ局）は多くの国民に迅速かつ正確な情報を伝える性格を持つからである。また、大手マスメディアはその公共性ゆえ、博物館におけるイベントやスポーツ大会の主催者、または協賛者になっている。

歴史

大量の受け手への、情報の同時発信を最初に可能にしたの

は15世紀半ばのヨハネス?グーテンベルクによる活版印刷の発明である。グーテンベルクは活版印刷術を使い、世界初の近代的な出版物であるグーテンベルク聖書を完成させた。1660年には世界最初の日刊紙「ライプツィヒ新聞」が創刊されて以降、ヨーロッパ各地で日刊新聞が創刊された。欧米や日本では、19世紀の産業革命による都市人口の増加と、初等教育の普及による識字率の上昇に伴い、書籍、新聞の大衆化が進んだ。

1895年には、マルコーニが電波による無線通信の実験に成功したことで、情報を電子的に複製し1ヶ所から同時に多方向へ通信することが可能になり、放送の原理が確立された。1920年に世界最初のラジオ局であるKDKAがアメリカ合衆国?ペンシルベニア州で開局した。1926年にはGEから独立した受信機メーカーRCAが、米三大ネットワークの一つ、NBCを設立、全米へのラジオ放送を開始した。このほか、イギリスでは1922年にBBCの前身であるイギリス放送会社が設立された。

意義

情報を発信する側には、広告や広報の媒体となるほか、社会的弱者を含む多様な立場の意見表明（いわゆるアドボカシー）の場としての機能がある。

情報の受け手には、社会の出来事を知る手段、映画やドラマ、スポーツの鑑賞を楽しむ娯楽の一つとなるほか、選挙など政治参加の場としての機能を持つ。広告を有用な情報として認

識する場合は広告の受信手段としての役割もある。

経営

マスメディアの収入源には大きく分けて、情報の発信側から受け取る広告料と、受け手に課金する料金（受信料、購読料など）がある。新聞や雑誌はフリーペーパーを除いて双方に課金し、書籍は通常書籍代として受け手からのみ徴収する。

新聞や雑誌と異なり、放送は課金手段が様々ある。民間放送は広告料のみで運営する。公共放送の場合、BBCやNHKのように受信料のみで運営する局のほか、広告料と受信料の両方受け取る局、政府交付金を受ける局など、国によって収入源が異なる（公共放送の項参照）。衛星放送や有線放送の場合、ペイ?パー?ビュー方式などで視聴者に課金する局もある。

ネットの発達と利用者の増加で、既存メディアは広告や情報の受信手段としての役割をネットと競合するようになり、全体的なメディアの傾向として、収入は頭打ちか減少傾向にある。アメリカの新聞社では減少傾向が顕著で、ニューヨーク?タイムズは巨額の赤字を出し、本社社屋の売却などのリストラを進めているほか、2009年には、クリスチャン?サイエンス?モニター、シアトル?ポスト?インテリジェンサー、ロッキーマウンテン?ニュースが経営難で日刊紙の発行を取りやめた。

日本のメディアは、メディア本体による収入のほか、所有不動産の賃貸も収入源としていることが多い（朝日新聞社の朝

日ビルディング、中日新聞社の中日ビル、最近ではTBSによる赤坂再開発）。

日本のマスメディアへの批判

?特定非営利活動法人ライフリンクは、『今の「いじめ自殺」の報道が、それに続く自殺を誘発している可能性を否定できない』として、2006年に報道の改善を要求している。2009年11月に内閣府がまとめた自殺対策白書でも、硫化水素ガス自殺において、新聞?テレビにおける関連情報の露出と自殺者数の増加は比例したと結論付けている

?マスメディアは政治家や官僚、サラリーマン等の既得権益はしばしば批判を行うが、マスメディアの既得権益である記者クラブや新聞特殊指定については沈黙を守るか、見直しの動きについては自社メディアを使って露骨な反対を行うJBpressは、「日本のマスメディアは、もはや、既得権益にしがみ付く最も保守的な組織と化した」と指摘している。

?フリージャーナリストの神林毅彦は「もし、米国で押し紙によって水増しされた発行部数が公になれば、即刻潰れるだろう」と指摘している。

?読売新聞によるアンケートでは新聞への信頼度は87％と極めて高い数字を示した。

?その一方、内閣府所管の世論調査機関である中央調査社が2008年8月に行った調査によれば、日本のマスメディアへの信

頼度は自衛隊、警察、大企業、教師などよりも低く、国会議員、官僚よりは高かった。

?マスメディアは総合批判型ではなく個別批判型に偏向している。例えば性犯罪などの教師の不祥事やいじめ自殺が起こった際の学校現場は集中砲火的に批判はするが、その背景にある教師の過労死寸前の勤務状態や日教組による締め付けや教師同士のいじめについてはほとんど報じられる事はない。また、「草食系男子」についても「男は弱くなった。」（中日新聞2011年1月13日付記事）などとけなす報道を繰り返す一方で、その背景にある行き過ぎた男女平等教育（ジェンダーフリー教育等）の問題については一切報じていなかった。そして、死者が出る大惨事が起こった際は当事者をあら探し的に批判する傾向がある。2001年2月のえひめ丸事件の際、森喜朗首相（当時）は事故が起こった際ゴルフをやっていたと言う事で危機意識の欠如をマスメディアは批判したが、事故とは全く関係ないゴルフ会員券の件まで批判を行った（同年2月放送分「ニュースステーション」より）。また2005年4月の福知山線脱線事故の際はJR西日本の社員が、事故当日にボウリングを行った事まで猛烈に批判した（これも事故とは直接関係ない）。

?在日米海軍司令部によれば、日本の記者の中には、駆逐艦と空母の違いも分からない者が存在しているというまた日本の記者は、政治家から金銭を貰って報道に便宜を図っているとの疑

いがある。イギリスのエコノミストは、日本の歴代の政権与党が、官房機密費からメディアの解説者やテレビ評論家に多額の資金を渡していることを報道している。

?マスメディアは「脅しに屈しない」をモットーにしているが、2008年11月の厚生労働省への批判報道に対して経団連名誉会長兼トヨタ自動車相談役の奥田碩が「厚労省叩きは異常な話。正直言ってマスコミに報復してやろうかな。スポンサーを降りるとか」と発言すると、日本民間放送連盟の会長である広瀬道貞（兼テレビ朝日相談役）は「出演者の中に感情にだけ訴える過激な発言もある。テレビの影響力の大きさから言えばある種の節度が必要かなという気もした」と脅しについては一切指摘をせず強者であるトヨタに屈服するような発言を行った。?2010年9月に発生した尖閣諸島中国漁船衝突事件に抗議して東京?渋谷でおこなわれた2600人の規模のデモについて、多くの海外メディアが報じた一方、日本のメディアはほとんど報じなかった。デモを呼びかけた1人だった田母神俊雄は、「主だったメディアには直前にリリースした」「中国のデモは十数人規模でも日中で報じられるのに、日本でこれだけの人が集まったことが報じられないのはおかしい」と批判した。

?佐々木俊尚は、30人程度の参加者しかいない死刑制度反対デモの記事が、社会面に写真付きでデカデカと掲載されて書いた自分が驚いたことがあると語り、日本のマスコミは勧善懲悪

という対立軸しか持てず、そこから逸脱した行為に対しては思考停止に陥ると指摘している。

?布川事件で一旦有罪となり、再審で無罪が認められた男性は、取材に対して「逮捕されたときは極悪人で、無罪になったらヒーロー扱い」と語った。また、彼は記者会見で冤罪の可能性を報じなかったマスメディアを批判したが、その部分はカットされて一切報じられなかったという。

?日本のマスメディアは、Who are you ?捏造報道のように、単なる冗談の類を、一切の確認を取らずに本当のこととして流し、しかもその後に虚偽が分かっても訂正すらしない場合がある。被害を受けた森喜朗は、内閣退陣後もマスコミのあり方に疑問を呈した。

?日本のマスメディアでは、新入社員に対して徹底的に「お詫び記事を出さない」事を叩きこむ。頭を下げるとペンが汚れるとして、他の業界であれば大問題となる不正が発覚しても、決して謝罪は行わない。

主なマスメディア

以下、現代におけるマスメディアを媒体別に区分する。

電波を媒体とするマスメディア

?テレビ

?ラジオ

?携帯電話

紙を媒体とするマスメディア

?新聞

?雑誌（特に週刊誌）

?フリーペーパー

その他のマスメディア

?インターネット

o インターネット放送

?新聞

?雑誌（特に週刊誌）

?フリーペーパー

その他のマスメディア

?インターネット

o インターネット放送

o ニュースサイト

o 動画共有サービス

o 電子掲示板

o ブログ

広義のマスメディアには映画や音楽、出版全体を含むこともある。

新しいマスメディア

1990年代後半から普及したウェブサイトが既存のマスメディアと肩を並べる影響力を持ちつつある。しかし、従来のマ

スメディアと呼ばれる概念に含めてよいかどうか議論が分かれている。

取材には資金と組織力が必要なこと、検証可能性の高さなどから、インターネット時代においても新聞社などマスコミ企業の優位性は変わらないという意見がある。また、マスコミ企業は取材中心の通信社的な役割に縮小し、評論や世論形成はブログなど個人のウェブサイトが中心になるという見方もある。インターネット上の市民ジャーナリズムに期待する向きもある。これは一般市民が記者となって取材活動を行うもので、マスコミ企業の欠点の克服?補完を目指している。

この他に、個人とマスコミ企業の中間形態としてミドルメディアも伸びている。

ウェブサイトは僅かの資金で開設でき、政治的に中立性が高い場合も多くある。運営に多額の広告料を受け取る必要がある大手メディアは会社の構造上、中立性?透明性確保が難しいため、大手メディアとウェブサイトの記事差別化が進み、中には急速に読者を増やしているウェブサイトもある。

中小ウェブサイトはその組織力の弱さから、記事の正確性や他社のコピー記事使用の疑問が出されることも多い。しかし、これに対しては、記者クラブで独占取材を許されているマスメディアについては記事の著作権を強く主張できないとの意見も学会などでみられる。

マスメディアの将来

ボルチモア?サン紙の元記者、デイビッド?サイモンは、所詮、インターネットに出ている情報は、既存メディアが流している情報をコピー&ペーストして、それに対し独自の意見を付け加えたものでしかなく、ネットのブロガーや市民記者は寄生虫のようなものだと指摘している。宿主となる既存メディアは、その寄生虫のため、自らの経営を蝕まれ、次第に一次的な情報を提供する既存メディアが弱体化し、社会に正確な情報が行き渡らなくなるという。サイモンは、そのためにも、既存メディアはネットでの情報発信を有料化するか、NPO化して市民の寄付などで経営を健全化していくべきだと主張している。

藤代裕之は、いくら個人メディアが増加しても、まとめサイトやネット上の事件を知らせるミドルメディアの登場が示しているように、人々が何を考えているのか情報を共有するマスメディアのようなメディアはなくならないと主張している。しかし既存メディアは双方向ではなく一方的な報道のため、大衆の意見はこうであろうというマスコミの独断に基づく視点であり、必ずしも人々が何を考えているのか情報を共有するものではない。また、藤代は、マスメディアが凋落してきても、社会の問題を掘り下げ、人々に伝えるという役割の重要性が低下するわけではなく、むしろ、誰もが情報を発信でき、膨大なコンテンツが流通する時代になったからこそ、その人にしか表現で

きないコンテンツを作れる「プロ」と、重要な情報を選び出す「編集」の重要性が増すとも主張している。

材料二：

日本のマスコミに特徴

日本のマスコミで報道の報道姿勢で目立つのは宗教団体、日教組などの労働組合と被害者とされる人達や団体については、余程のことで無い限りその関連について不利になる報道しない一方、左派のグループの活動は例えばごく僅かの人達の集会でも大げさに報道する傾向があるようだ。

それともう一つ、政府、官庁、政権与党、会社の経営者は悪、国民と労働者は善と言うレッテルを貼りその線に沿った報道をするのも特徴だ。

それで、私が直接見聞したことと、報道などで後日はっきりしたことの例を少し書いて見たい。

昔差別されていた人達の問題

?あるグループの食事の後出た話

会社の行事担当していた人が、マラソンの計画をしたときでそのコースがその人達が住む地域通っていたのを知った住人から猛攻撃をうけた。

それを聞いた他の一人の地域では地区の人達の住む田んぼの畦道はコンクリート製の立派なもので、その他の人達の昔な

がらの土を盛り上げた畦道と格段の差がある。彼は彼等には何の偏見も持っていないが、とうの昔の差別問題を取り上げて村役場へ無法な圧力をかける人達には絶対に嫁にやらないと言っていた。

?これらの人達の多く住む地域の学校に赴任した教師が、その地域の子供達の器物の損壊や盗難に遇い、それを何とか内々に治めようとする校長と喧嘩をした。

つまり過去に差別を受けた大多数の善良のに、ごく一部の人達の強引なやり方で、彼らの住む地域人達との交際を避けたり、そういった人達の所に嫁にもやらない状況を作っている一面もあることも事実だ。

勿論、当事者に言わせれば、まだ差別的なことも残っているかも知れないが、それはそれで個々に解決するように市町村に働きかけることには何も批判もおこる筈がないのに、彼らのごく一部の強引ややり方が更なる彼らの言う差別（事実は敬遠）を生んでいるのだ。

マスコミは不公平な耕地整備や学校の盗難事件もど(何もわざわざ地域に関係づけなくて)その儘報道することは問題ないと思うが、地域の人達が地域問題をちらつかせて、人権問題にすり替えて攻撃されるのを恐れてか、このような事実は殆ど新聞報道には出て来ない。

そしてその結果生じるトラブルを一般人（正確に言えば皆一般人だが）からの差別としてまた報道しているのが現状だ。

この問題についてはなめ猫さんがブログ上に取り上げるだけでなく実際に活躍されているのに敬意を表し（気持ちだけだが）感応援したい。

なお地域の私の嫌いな共産党もこの問題をとり上げていることだけは評価したい。

公害問題

私の友達が環境教育の一環として、外国人の研修生を公害問題で有名になった或る地域の公害に関する資料館に連れて行った所、昼食時にわざわさ友達を呼んで、声を潜めて実はと、偽の患者問題や、公害団体の不当な要求に悩まされていることを話したそうだ。

これを話した資料館の責任者は、日頃言えないことを関係ない地域外の人達に話したくて堪らなかっただろう。

私はこれを聞いて、この種の公害や薬害問題で政府や市町村が腰が引けているように見えるのが改めて判った。

マスコミはこの件について、被害者側の不法行為やや不合理の言動については言わず、国や市町村の対応を不誠実だとして攻撃するばかりだ。

これではこのような明らかな事柄が何時までたっても解決しないのは当たり前だ。

マスコミは政府や市町村を攻撃しても良いし、またそうしなければならぬ理由も多くあると思う。

然し、被害者側にも物事の解決を遅らせるような不法なまたは問題がある言動に対しても報道し必要な場合は批判をするのが、公平な報道だと思う。

自己責任の問題

私は沖縄自決問題と朝日新聞で、高遠さんを含む、三人のイラクでの拉致事件で、その家族が余り好き勝手なことを言うのに多くの国民が憤慨していたが、それに対して自民党から三人の自己責任だと言い出したとき、マスコミや批評家はこぞって政府、与党を批判し始めた。

私がことの真相を始めて知ったのは、その家族達の記者会見の裏に、左翼の人達の後押しがあったと言うのを、週刊誌の広告のタイトルで知ったからだ。

つまりその家族達は彼らからけしかけて、無茶な発言をしていたのだ。

私はこれでこの一連の左派の活動やマスコミから一番傷つけられたのは、純粋な気持ちでボランティア活動していた高遠さんで、彼女がそれ以後表に顔をださなかったのはその為だと思っている。

（私の意見では高遠さんを除く）拉致被害者とその家族の言

うことが正しく、この問題を起こしたの政府の言うことを聞かず、イラクに出かけて三人の自己責任でと言うのが間違っているして、政府は悪、被害者ととその家族は善としたマスコミの典型例だ。

そんな報道をするから、自称記者のようにヒーロー見たいな顔をして、イラクからの帰還の飛行機代の支払いを拒否し、講演をして回るノー天気の人まで現れるのだ。

高遠さんはその後ヨルダンで、イラク入りをしようとする日本人を思い止まらせるボランティア活動をしている報道を聞いたが、自称記者と彼女との間には格段の差がある。

マスコミの責任

この流れは、どこの新聞やテレビの報道でも一貫している。?沖縄自決問題の報道

?年金問題の自治労に属する社保庁の職員の怠業に付いての腰の引けた報道

?選挙中と言うのにの赤城さんの絆創膏問題の報道などがそれだ。

この傾向は特に特に朝日新聞を始めとする一部のマスコミに著しく、

?教科書問題での多くの誤報か捏造？報道

?慰安婦問題の誤報か捏造？報道、韓国側に対する腰の引けた

報道

?給油問題での政府攻撃

?年金問題での政府攻撃、そのもとを作った自治労は攻撃の対象外などなど数えればきりがない程だ。

マスコミが権力に立ち向かい、弱いものを守ろうとすることは良いことだ。

然し、そのために偏った報道や批評は国を誤ることに成りかねない。いま政府や自民党も民主党も世論の動向を見ながら、難しいねじれ国会の運営をしている。

詰まり世論を形成するに大きな力があるマスコミも権力者であることを忘れてはいけないと思う。

朝日新聞を敵に廻した安倍さんは、選挙で大敗したがその理由の一つが選挙中と言うのに小さな絆創膏問題を大々的にとりあげて報道だ。

読売新聞の渡辺恒雄さんは、大連立構想で政局をいっそう混迷にさせた。

今や日本での権力者の一つとなったマスコミは、政府、与党、国民、宗教団体、労働団体に囚われず、公平な報道をすることで国に貢献して貰いたいものだ。

まして朝日のように自社の主張を通すたために、間違った報道を関係各国に送りつけるなどは言語道断だ。

材料三：

「恥の文化」の日本

①恐ろしいのは世間の目

多神教の日本では、神や仏の意識はそれほど強くはありません。強く意識するのは世間の目です。狭い日本、多くの人間の中で生活して行かなくてはなりませんから、常に他人の目を意識しないわけにはいかないのです。怖いのは神や仏ではなく、他人の目であり、他人の口です。他人に笑われたくない、恥をかきたくない、これが日本人の行動を規定するというのです。つまり、正しいかどうかで行動を決めるのではなく、世間がそれをどう思うかで、自分の行動を決めるというのです。これが「恥の文化」です。

この傾向は、外国人に対しても向けられます。日本人ほど外国人が日本をどう思っているかに関心を向ける国民はいないといえます。例えば、野球ですが、大リーグに行った野茂、イチロー、松井など、活躍が逐一報道されます。日本人としてどれだけ外国で評価されるかに、日本人が異常なほど関心を寄せるからです。

これは、日本人がアイデンティティを求めているからだという人もいます。すなわち、戦後の日本人の努力は．まず国の復興．次いで西欧化?工業化に向けられましたが、それに夢中になりすぎたあまり、自分のこと、自分のアイデンティティは忘れてしまった。それを反省し、自分たち自信の姿を見つめ直

したいという気持ちからだというのです。それにも一理はあるかもしれません。

また、罪の文化では、罪を犯したものはそれを告白することで心の重荷を下ろす。しかし、恥の文化では、罪を告白しても心は軽くならない、それどころか悪い行いが世間に知れない限り、心は悩まないのです。ここでは、幸福を祈願する儀式はあるが、贖罪の儀式はありません。

②「恥の文化」の功罪

「恥の文化」には、「功罪相半ばする」ところがあります。「功」の面では、人前では恥をかきたくないという意識から、義理を重んじ、人情を大切にする気風が生まれます。さらには名誉を重んじ、ときには大義のために一命を投げ打つというような、高潔な行動となって人々の称賛の的になります。戦時中の特攻隊の義挙を思い浮かべてください。

?「武士は喰わねど高楊枝」

?「恥を見んよりは死をせよ」

?「人は一代、名は末代」

また、「恥」を表す日本語は非常に奥が深いと言えます。金田一晴彦さんは、恥ずかしさを表す日本語、例えば「居心地が悪い」「格好が付かない」という微妙な心理を表す語は、英語に

翻訳するのが難しいという意味のことをいっています。（「日本人の言語表現」）このような洗練された感覚表現は、日本語を豊かにしてくれるものということが出来ます。

さて、「功」がある反面、一方では「罪」もあります。世間の目を恥じるということは、世間の目が変われば自分の恥の感じ方も変わるということになります。それは柔軟な生き方といえばいえますが、一面では狡い、功利的な生き方ということも出来ます。とくに、神とか、正義とか、良心とか絶対的な価値観を生き方の拠り所にする欧米人の目には、そう映るのです。彼らは、そう簡単には妥協しないのです。

例えば、「生きて虜囚の恥かしめを受けず」と教えられていた日本兵は、今度の戦争でもいったん捕虜になると、相手にとられた将棋の駒のように１００％相手側に転じて、協力したといわれました。ちょうど、「忠臣は二君に仕えず」と教えられたはずの戦国の武将たちが、戦に敗れると敵方の家来になって忠誠を励んだのと同じです。英米人にとって、日本人はいかにも無節操に見えたといいます。このことは、前述のタテ社会において培われた上の命に忠実な日本人の体質と、無関係ではありません。